電気代金高騰による住宅性能のちがい！

ウクライナ、ロシアの情勢によるエネルギーが大きな社会問題になっています。
円安、エネルギー高騰、資材高騰、インフラの混乱など…コロナに加えサプライチェーンに大きな影響をあたえています。

１０月３日、電気料金高騰に岸田総理は「経済の再生が最優先課題」だと強調し、特に電気料金の負担軽減にむけ「前例のない思い切った政策をとる」と表明しました。


そんな情勢の中、住宅に求められる【性能や機能】について改めて考えてみると、
これからの家づくりは、社会情勢、エネルギー問題、自然災害に極力影響を受けない家づくりが求められるのではないでしょうか？

世帯当たりのエネルギー消費原単価では、冷房２．４％、暖房２５．１％、給湯２７．８％、厨房１０．７％、残りその他というデータがあります。

（2020年度資源エネルギー庁　エネルギー白書2022のデーターより）

この結果から、世帯当たりのエネルギー消費量の２７．５％が冷暖房費にあたることが分かります。
大きな割合を締めるからと言って、冷暖房を我慢してはいけません。
命に係わる重大な結果が待っています。


くらはし建築では、冷暖房費を気にする事なく使っていただける様に、
徹底した断熱、気密工事を行っています。
冬は家中２３度以上、夏場は２８度前後の生活をしていただく家づくりをご提案しています。

２０２２年から変わる省エネ住宅。住宅の断熱等級５，６，７の設定

２０２５年度　省エネ基準適合義務などなど

２０３０年度　新築の省エネ性能をZEH水準に

今後、住宅業界についても、どんどん省エネで暮らせる高性能な家へシフトしていくことが想定されます。

くらはし建築の場合は、以前よりあったかく涼しい快適さを重視した家づくりをしていましたので、ようやく基準が少しずつ整備されてきたのかなと言ったところではありますが…

そういった動向からも、今後、マイホーム探しを金額だけで決めてしまうと、すぐに型落ちの住宅になってしまうかもしれません。後から後悔されないためにも、少しこういった動向も目に留めつつ、マイホーム探しをしていただけたらと思います。
もちろん、イベントで直接のご質問も大歓迎です。

住宅は「命を守る資産」です。

次のブログでは、断熱等級などを書きたいと思います。